若年性パーキンソン病でも仕事はできる?病気が発覚してから行った就職活動はこんな感じでした。

私が若年性パーキンソン病になってから困ったことと言えば沢山あります。

動きにくいこと、ジスキネジアがでること、文字が書きにくいこと、細かい作業がしにくいこと、運転が出来なくなったこと…

言い出したらいくつも出てきますが、その中の1つに就職活動があります。

今回は、若年性パーキンソン病と診断され障害が出ているものの障害者手帳をもらうことができない時の就職活動の仕方を私の経験をもとに書いていきます。

若年性パーキンソン病でも仕事はしたい!

若年性パーキンソン病と診断されたからと言ってすぐに障害者手帳がもらえるわけではなく、障害者手帳をもらうためには基準がありその基準に当てはまらなければなりません。
障害者手帳をもらうと障害者枠で就職活動をすることができますが、障害者手帳を持っていなければ一般の枠で探すことになります。
私は最初ハローワークに行ったのですが障害者手帳がないとダメ!と言われ、ほぼ門前払いという経験をしたことがありハローワークには行きたくなかったので自分の携帯で仕事を探しました。

若年性パーキンソン病と向き合いながらの就職活動

就職活動と言えば、まず自分はどんなところで働きたいか?何をしたいか?を考えますよね。
そして働きたいと思った会社があれば雇ってもらうために自己PRを考えます。
例えば、「部活動で誰もが負けと思っていたのに自身の粘り強い頑張りで逆転勝ちすることができた。」、「細かい作業が大好きで数千ピースのパズルをコツコツとしています。」といったようなことであれば「どんな仕事でも粘り強く継続して仕上げることができます。」と書くことができます。

また自分の良いところだけでなく、失敗や挫折した経験を伝えつつそこから自分は何を学んだのかをPRしていきます。
失敗して終わりではなく、その失敗から学び成長できる人間であることをPRしていきます。

しかし私の場合、自己PRで自分の良いところを伝えたところでオフの時間がくるとせっかく良いところをPRしたにも関わらず、動くことが億劫になり思考力も低下するためそれをフォローする言葉が見つからず、良いPRが全て台無しになります。

そこで私は一般の枠で働くのであれば雇う側に若年性パーキンソン病がどういう病気であるかを知ってもらおうと思いPRの中に入れていきました。

例えば、高校の頃就職コースだったため電卓やパソコンを速く打つことができていましたが病気を発症し薬が効いていないオフという時間帯の時はかなり時間がかかるか、ほとんど打つことができない状態になることや、薬を飲んだら大体30分くらいで効き始め動きやすくなりますが、その日の体調によっては薬が効かない日もあること、また逆にずっと薬が効いているような日もあることなど出来ることより出来ないことしにくいことを中心に正直に伝えていきました。もちろん出来ることも伝えています。

若年性パーキンソン病は若いが故になかなか理解されなかったり、オンとオフがあるため病気のことを知らない人から見たらやる気があるのかないのかわからない。となります。

でも雇う側が若年性パーキンソン病について知っていたらそうならない可能性が高くなります。
適切な言葉ではないかもしれませんが、これは私にとって賭けのようなもので「私の状態や症状のことを知った上で雇うことはできますか?皆と同じように働けない時もあります。」という思いが込められています。
その時点でダメであるなら縁がなかったのだと思います。
仮に働くことになった時に「何でこれくらいも出来ないの?」と言われたら自分を守ることができます。

まとめ

病気や障害を持つ人が一般の枠で働くということはやはり覚悟がいることです。
自己PRで上記のように伝えても私は同僚と同じ仕事量をこなすことが出来ないという負い目を常に感じていました。

後々知ったことですがハローワークに行ったら障害者手帳を持っていなくても相談することは可能だと聞きました。
私はハローワークで相談したことがないので、どの程度の相談ができるかはわかりませんが、一度相談に行ってみるのも一つの手かもしれません。

【おすすめ記事はこちら!】
若年性パーキンソン病って仕事はいつまでできるの?

2 COMMENTS

安藤 正一

たとえ、病気を説明しても、役所はいいえ、担当者が、知りえてなければ、意味がないです。おざなりに、希望の仕事先に、連絡をして、アポを取って終わりです。最終的に見つけるまで、やれって事で責任は持たない。

ねね

安藤 正一さん、こんにちは。
コメントありがとうございます。

担当者の方が知らなければ意味がないというのはある意味そうかもしれませんね。
もし、知らないのであれば、理解してもらう必要のあることはきちんとお話するしかないのではないかと思っています。

どの役所、機関でもそうですが、最後まで役所や機関の責任でというのは、難しいのではないでしょうか。
あまり求めすぎるのも良くない気がします。

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